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NewsWEEC Pick Up メディカルキャリアのメールマガジン『NewsWEEC』から、選りすぐりのコンテンツを掲載


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オープンイノベーション

2015年2月18日 水曜日

弊社(WEEC=ウィーク)は東京都文京区本郷、東大の赤門から100mの距離にあります。赤門をくぐること200mにある『創薬オープンイノベーションセンター』とはご近所様です。オープンイノベーションは、特に製薬メーカーが生き残るうえで欠かせない戦略と位置付けられています。

 

オープンイノベーションをウィキペディアで引くと、『自社技術だけでなく他社や大学などが持つ技術やアイデアを組み合わせ、革新的なビジネスモデルや研究成果、製品開発につなげる方法』とあります。

 

アメリカでは、新薬シーズの60%が大学、大学発のベンチャーから生まれたと言われます。既に欧米ではオープンイノベーションが一般化し、メーカー研究所のあり方が様変わりしました。外資のメガファーマは、約10年前から日本の研究拠点を閉鎖し、医薬品研究から撤退。原因は、日本の成長鈍化とアジアの急成長、円高によるコスト増を挙げていましたが、最大の要因は、研究の中心が生活習慣病からオンコロジーや抗体薬に変化する中、日本の体制が遅れていたことと考えられます。

 

〇日本の研究拠点を廃止したメガファーマ
ファイザー  2007年 愛知
GSK     2007年 筑波
バイエル   2007年 神戸
ノバルティス 2008年 筑波
メルク    2009年 筑波

 

ここにきて『日本版NIH』の創設で状況は一変しています。その変化を日経新聞から抜粋しました。

 

・基礎研究における日本の実力は高い。

・iPS細胞開発など再生医療で世界をリード。

・基礎研究を製品につなげる仕組みも整い始めた。

・2011年までの4年間、ネイチャー・メディシンなど主要科学誌3誌に掲載された医学論文の著者は米国、ドイツ、英国に次ぐ。

・2014年11月施行の医薬品医療機器法(旧薬事法)は再生医療製品のスムーズな承認を可能にした。

・医薬品医療機器総合機構(安全審査)は、4年後までに751人の常勤職員数を4割増やす方針。

 

以上によって、改めて外資が研究所を開設し、大学やベンチャーに熱い視線を送っています。

 

〇新たな研究施設を設置する外資
ファイザー 糖尿病やがんの治療薬
GSK    バイオエレクトロニクス
バイエル  iPS細胞の共同研究

 

日本にも以前から産学共同の取り組みはありましたが、メーカーの意向を受けて大学が研究を行うに留まり、イノベーションを起こすような成果は限られています。京都大学の研究成果を製品化した小野薬品のオプジーボがありますが、欧米での販売権はBMSが持っています。

 

ここにきて、日本のメーカーも事の重大さに気付き、オープンイノベーションに取り組み始めましたが、外資には既に欧米で培ったノウハウがあり、明らかに優位な立場にあります。結果として抗体薬を飛び越え、次世代の核酸薬で巻き返そうとしています。

 

今後、日本でも大学やベンチャーを捲き込んだシーズの獲得競争が激しさを増すとともに、欧米ではフェーズⅢから携わるケースが多い、学術知識や治験ルールに習熟したMSLが増やされてゆくことになるでしょう。

 

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